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太陽光発電やエコカーなど環境分野に取り組む企業の株式に投資するファンド商品の売り込みに証券各社が力を入れている。
日興コーディアル証券は、再生可能なエネルギー関連の事業を手がける企業などに投資する投資信託「日興グリーン・ニューディール・ファンド」を8日から販売する。大和証券も2月に同様の「次世代環境ビジネス・ファンド」の販売を開始した。
また、ドイツ銀行グループは昨年、各国の環境ビジネス市場の動向を調査する部隊を新設。同グループの投資商品の設計や運用に生かしている。
従来の環境関連企業に投資するファンドは、リサイクルなどに取り組む企業を後押しする意味合いが強かった。
しかし、同グループのファンドマネジャー、ニコラス・フーバー氏は「環境部門の売上高の比率が大きい企業は、金融危機の傷が比較的浅く、業績が安定している」と分析している。このため、「投資先として将来の成長が見込める面白い企業を選ぶ」(国内大手証券)ことで、運用先としての魅力も期待できる。
欧米、日本などが環境分野を中心とした景気対策を相次いで打ち出し、環境関連ビジネスの市場は10年後に現在の3倍規模に成長するとの試算もあり、株価低迷で運用先に悩む個人投資家の注目を集めそうだ。
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2009-04-09
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