介護、日本語…猛勉強中

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日本とインドネシアの経済連携協定（ＥＰＡ）に基づいて来日し、横浜市内の特別養護老人ホームで研修しているインドネシア人の介護福祉士候補の女性６人が１５日、同市の市長公舎で中田宏市長と懇談し、「日本の人たちの役に立ちたい」と抱負を語った。

　介護福祉士候補は、ティアス・パルピさん（２６）、ウエルヤナ・オクタフィアさん（同）、キトラ・ファレンティーンさん（２１）、ヌルマ・エクシタさん（同）、エマ・ユリアナさん（２２）、ダンタさん（２７）の６人。

　６人は自己紹介後、３か所の特養ホームに２人１組ずつ派遣され、介護に携わりながら、日本語と資格取得のための勉強に取り組んでいることなどを説明。中田市長は「日本に来て良かったと思えるよう応援したい」と激励した。

　インドネシアからの介護士受け入れでは、計１０１人が昨年８月に来日し、半年間の日本語研修後、全国各地の施設で働きながら実務を学んでいる。国は「あくまで国際的な人材交流が目的」との立場だが、人手不足が深刻な現場の期待は大きい。

　市内の特養ホームは１０５か所あり、約１万人の高齢者が入所している。高齢化社会に対応するため、市は特養ホームのベッド数を毎年９００床ずつ増やしており、介護に携わる人材確保が課題になっている。

　６人を受け入れた特養ホームから「雰囲気が明るくなった」「入所者によく声を掛け、接し方が優しい」など評価する声も上がり、市高齢施設課は「今回は６人だけだが、今後、さらに多くの外国人を受け入れていくことになるだろう」と期待を寄せる。

　ただし、外国人介護士が日本で働き続けるには、４年以内の国家資格取得が必須で、不合格の場合は帰国しなければならない。言葉の壁などの課題もある。

　オクタフィアさんは「毎日、日本語の練習をしてますが、漢字や敬語の使い方が難しい」と苦笑い。パルピさんも「入所者との会話が、わからないときは悔しい」と顔を曇らせた。ユリアナさんは「インドネシアを離れてさみしいが、入所者と話していると家族といるような気がして楽しい。試験に合格し、仕事を続けていきたい」と意気込んだ。

【経済連携協定（ＥＰＡ）】　相互に農産物や工業品の関税を削減・撤廃する貿易の自由化や労働力の送り出しと受け入れなど経済関係を強化する取り決め。日本はインドネシアのほかメキシコやフィリピンなど１０の国や地域と締結・署名し、医療介護分野では、タイが介護福祉士、ベトナムが看護師の受け入れを求めている。
（2009年2月16日 読売新聞）
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