技能者は不足しているのに賃金が下がるという建設現場の異変が、日本建設業団体連合会(日建連)が実施した調査から浮かび上がった。
調査は、日建連会員の建設会社やその協力会社を対象にアンケートやヒアリングを実施。建設経済研究所が「技術者・技能者の確保・育成、流動化等に係る現状分析報告書」にまとめた。
調査の目的は、若年層の入職減少や団塊世代の大量退職による人材不足の実態を把握することだ。技術者につては、知識労働が中心となるため、再雇用や継続雇用が人材確保に一定の効果を発揮する。
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