2007年度の語学スクール市場規模について、前年比8.5％減の3,166億円となる見込みであること が、株式会社矢野経済研究所（東京都中野区、水越孝社長）の調査でわかった。2007年６月時点での予想は4.7%減の3,295億円だったが、業界最大 手「NOVA」の破たんによる影響から、129億円下方修正した。
NOVA破たん後、元NOVA生の流入で新規生徒数が増えた事業者もあるが、元NOVA生の人数に対して、再開したNOVA（ジー・エデュケーション運営）や、他のスクールに移った生徒はそれほど多くないようである。
しかし幼児・子供向け英会話教室の需要増加、ビジネスニーズやそれに伴う法人需要の高まり、更にシニア需要の増加も今後期待されるため、2007年は市場規模が大きく縮小したが、今後は市場が比較的安定するのではないかと考えられるという。
調査は2008年１～２月、語学スクール業大手７事業者と業界団体２団体を対象に実施。矢野経済研の専門研究員による面接取材と電話、メールにより調査した。
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