世界は高齢化社会の未来を「日本」に見る

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　数年前にアメリカのあるコンベンションに参加した時の話である。
　英語での会話はあまり得意ではないが、「旅は恥のかき捨て」とばかりに周囲のアメリカ人にあれこれ喋りかけてみた。

　ほとんどはどうでもいいような雑談ばかりであったが、数人から「日本の高齢化問題（aging problem）はどうなの?」と質問されたのが印象に残っている。

　「このまま、高齢化で日本の産業は衰退しないの？」とずばり聞いてくる人もいて、「日本＝高齢化社会」というイメージが海外ではかなり強いことに驚いた。

　こうしたイメージが自然に定着するわけはない。海外メディアが日本の高齢社会を取り上げた結果であるのだろう。

　たしかに国際的な比較から見ても、日本の平均寿命は一位（男79歳、女性85.81歳）であるし、高齢化率（65歳以上の方が総人口に占める割合）でも、2位イタリアの19パーセント（2005年調べ）を大きく上回る22.1パーセント（2008年調べ）とダントツの数値の高齢化社会となっている。
海外から高い関心を持たれている「高齢化社会日本」

　2030年には30パーセントに達するという予想数値もあり、高齢化率がまだ12パーセント程度のアメリカ人にしてみれば、日本の状況はかなり驚きをもって受け止められているのだろう。

　そこで今回は日本の高齢化問題を、海外メディアがどう報じているかということを覗いてみようと思う。

　まずはフランスの通信社AFPニュースより。
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