野菜からおむつまで、ネット注文だけでふだんよく買う食品や日用品が自宅に届く「ネットスーパー」が盛況だ。景気後退で節約に走る消費者の支持を受け、共働きや子育て世代の利用が目立つ。大手スーパーだけでなくネット企業も次々に「不況に強い」サービスを競い始めた。
しゃぶしゃぶ用の肉やクロワッサンから、ハンガーなどの日用品、化粧品、家電製品まで約５万３千点をそろえた「あす楽」。楽天が２３日、ネット商店街の 「楽天市場」に新設した。６月以降、生鮮食品や家電製品を対象に始めた翌日配送サービスが好評なため、一つに統合。商品数を一気に３倍に増やし、全国約 ６００店が出品する。
これまで中心だったファッションなど嗜好（しこう）性の高い商品だけでなく、日用品や食品などへの需要も増え、扱う商品を順次増やしてきた。１２年には売上高で１千億円規模が目標。三木谷浩史社長は「スーパーを置き換えるサービスになる」と自信を見せる。
ネット通販大手の米アマゾンの日本法人も１０月中旬、既存の通販サイトに「食品＆飲料」コーナーをつくった。高島屋や高級スーパーの成城石井（本社・横浜市）も出店し、生鮮食品や酒を中心に約２万点を扱う。
店頭での苦戦が続くスーパー各社も、不況でも売り上げを伸ばすネットスーパーに力を入れる。
００年から始めた西友では、８月から会員登録が急に伸び、現在は１５万人。３万点を販売するイトーヨーカ堂の「アイワイネット」も、７～８月の売 上高は前年の１．８倍、９月も１．５倍。郊外の大型店に車で訪れる客が減り、株価が下落するのと反比例するように伸びている。サービス地域は首都圏、愛知 県、大阪府とその周辺のみだが、会員は月１万人のペースで増加。１２月には携帯サイトからも注文を受ける。
ネットスーパーは好きな時間に注文ができ、店頭とほぼ同じ価格で家まで届けてもらえる。「店頭だと、不要なものまで買ってしまう」という買い物客には、自然と節約の効果がある点も受けているようだ。
イオンとダイエーも今年、相次いで１号店を「オープン」。子育て中の主婦や高齢者などの利用を見込み、さらなる拡大をねらっている。（澄川卓也、伊藤裕香子）
●●コメント●●
0 件のコメント:
コメントを投稿