日本と中国の国民感情、大きな隔たりがある理由

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日中関係についての相互報道において、両方の格差はさらに大きなものである。最も落差を体現しているのは「冷凍ギョーザ中毒」事件であるかもしない。中国の主流メディアは基本的に事件の発展に対する簡単な叙述のみにとどめた。

関連写真：そのほかの毒ギョーザ：天洋食品に関する写真

　　これと相反し、2008年1月末に事件が明るみにされた後、日本のマスコミは全力を上げて報道した。最初の10数日間、「毒ギョーザ事件」は毎日のように各新聞の一面のトップを飾った。

　 　テレビはさらに昼夜途切れることなく報道を続け、その中には無責任なセーセショナルな言論も乏しくはなかったが、一部日本メディアは中国のオリンピック 主催の能力を疑い、さらには中国人の「国民性」について議論した。日本政府の世論調査によると、アンケート対象者の66．6％は「中国に対し好感はない」 と回答している。

　　これのみならず、日中両国のトップが頻繁に行った相互訪問と時を同じくして、一部の日本メディアとブレーンは急進的な言論を発表し、さかんに「チベット・カード」を切った。

　 　それと反対し、「調和」、「安定」を重視する中国メディアは、基本的に「よい事、すばらしい行動」の報道に照準を合わせ、日本側と論争をくり広げること は避けた。これはむろん大局からの考慮からのものであるが、今日の中国人が考える日中関係の将来性と日本人の見方の間には極めて大きな落差が存在する。 「あわびの片思い」という現状が現れたことに対して、中国メディアにも責任の一部があると見るべきである。

　　写真は08年、毒ギョーザ事件の発生を受け、メディアが製造元であった天洋食品の工場を取材している様子。


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