経営コンサルティング大手のボストン コンサルティング グループはこのたび、世界83カ国の企業の人事担当役員など経営幹部5000人を対象に2007年10~11月に実施した、「2015年に向けた人材マネ ジメントの課題」に関する調査の結果を発表した(有効回答数4741件)。
調査によると、グローバル全体で今後企業における最重要課題は「コア人材争奪戦」、次いで「リーダシップ育成」が挙がっており(図1)、企業の中核を担う人材の確保が引き続き急務となることが明らかになった。
日本企業の特徴としては、海外企業と比較して「グローバル経営体制の構築」や「多様性のマネジメント」に対する課題認識が極めて高い一方で、 「ワークライフバランス」や「戦略的人事部門構築」に対する重要度が相対的に低いことが分かった。また、「組織文化の変革」や「組織のリストラ」などにお いては、自社の組織能力を高く評価する傾向がみられた(図2)。
そのほか「企業の社会的責任(CSR)」について、欧米では既に一般的になっているため重要度が低いのに対し、日本企業では重視されていることなどが分かった。
●●コメント●●
0 件のコメント:
コメントを投稿